【地元大分で自主トレ】甲斐拓也 新天地の巨人で優勝宣言 目標の漢字は “挑”「どんな自分になれるのか楽しみ」

甲斐拓也選手が地元大分で自主トレを行い、今年から新たに読売ジャイアンツでプレーすることに意気込みを見せました。彼は「優勝」を目指し、心新たに挑戦する決意を表明しました。練習が始まると、甲斐選手は「すごくワクワクしてきている」と語り、自身の成長に期待を寄せています。   甲斐選手は、新しい環境でのプレーについて「レベルアップを目指し、1年間戦える体作りをしていく」とし、体調管理や自主トレの重要性を強調しました。特に、リズムを取り入れたトレーニングを行い、怪我防止にも努めています。昨年から一緒に自主トレを行っている選手との連携も強調し、互いに刺激を受け合いながら成長を続けていく意向を示しました。   また、甲斐選手は若い選手たちとの交流から多くの刺激を受けているとし、彼らの苦しみや成長についての理解も深まっていると述べました。彼は「育成選手には育成にしか分からない難しさがある」と共感し、彼らとのコミュニケーションが自身の成長にも繋がっていると語りました。   キャンプについては、2月1日から始まる新たな挑戦に向けて「しっかり動ける状態を作りたい」と意気込みを語りました。初めてのセリーグでのプレーに不安もあるものの、「優勝を目指すことが最も重要」とし、勝利を重視する姿勢を崩していません。   最後に、甲斐選手は自身の目標を表す漢字として「挑」を選びました。「新たな自分を見つける一年になる」と期待を寄せ、挑戦する姿勢を強調しました。彼のコメントからは、今シーズンに対する強い意気込みと、チームの一員としての責任感が感じられます。新天地での活躍が期待される甲斐拓也選手の今後に注目です。

【フジテレビ】CM差し替えの動き広がる 中居正広さんと女性のトラブル…社員関与の報道などめぐり

フジテレビで放送されているCMの差し替えが広がっています。これは、中居正広さんが関与したとされる女性とのトラブルに関連する報道を受けての対応です。トヨタ自動車やNTT東日本、アラック生命は、すでに公益社団法人ACJAPANのCMに差し替えを行ったことを発表しました。また、明治安田生命も一連の報道を受けて、当面の間CMを差し止める方針を示しました。   関係者によれば、日本生命もスポンサーとして出演している番組でCMの差し替えを実施し、今後別の番組でも同様の対応を行う予定です。さらに、第1生命もスポンサー番組のCMを当面差し止めるとのことです。このように、今回のトラブルの影響は広がりを見せており、他の企業からの対応も予想されます。   中居さんと女性のトラブルについての詳細は明らかにされていませんが、報道の内容が企業のイメージに影響を与える可能性があるため、スポンサー企業は慎重な対応を迫られています。フジテレビのCMは多くの企業にとって重要な広告媒体であり、今回の事態は業界全体に波紋を広げることが懸念されています。   今後、他のスポンサー企業がどのような対応を取るのか、注目が集まります。また、フジテレビがこのトラブルに対してどのような改善策を講じるのかも、今後の焦点となるでしょう。視聴者やスポンサーに与える影響を考慮し、早急な対応が求められる中、業界の動向を見守る必要があります。

「復興・復旧なんて夢のまた夢」能登半島地震から1年 被災地で加速する人口流出【報道特集】|TBS NEWS DIG

「復興・復旧なんて夢のまた夢」能登半島地震から1年 被災地で加速する人口流出   2024年1月1日、能登半島を襲った地震から1年が経過した現在、石川県の鈴市と和島市を中心に、復興の進捗が見られない状況が続いている。依然として地震による被害が残る中、地域の人口流出が加速していることが報じられている。   地震発生当初から、鈴市では多くの家屋が崩壊し、生活基盤が整っていない状態が続いている。現地の様子を伝える映像では、崩れた川の上に雪が積もる中、住居の瓦礫がそのまま放置されている姿が映し出されている。被災地は依然として復旧作業が中断しており、住民の生活は厳しい状況である。   能登半島地震による公式な死者数は504人、10万棟以上の住宅が被害を受け、181件の土砂災害が発生した。特に影響が大きかった鈴市と和島市では、1年前に比べてそれぞれの人口が約9%減少している。この減少は、専門家によると実際の移動数を下回っているとされ、地域の中心部を除くと、より厳しい状況が見受けられる。   83歳の橋本泰さんは、仮設住宅で生活を送りながら、「復興・復旧なんて夢のまた夢」と語る。自宅は解体され、再建の目途も立っていない。地元の人々は、復旧が進まなければ復興も難しいと感じており、生活の不便さやライフラインの未整備が人口流出の要因となっている。特に、鈴放流地区では、断水が続くエリアもあり、その影響で住民は水を確保するために学校まで取りに行く必要があるという。   さらに、2023年9月には豪雨災害も襲い、再び地域のインフラが破壊される事態が発生した。多くの住民が孤立し、生活基盤が一層脅かされている。地元の漁業も大きな影響を受け、漁師たちは仕事ができずに経済的な打撃を受けている。   人口流出の現状は、地域の教育にも影響を及ぼしており、震災以降、子どもたちの数は約3割減少している。これらのデータは、復旧作業が進まない限り、住民が元の生活を取り戻すことは難しいことを示している。   和島市の坂口茂市長は、復旧作業の遅れについて、地形的な要因や道路の崩落が影響していると説明し、今後も情報を提供し続けることの重要性を強調している。地域の復興には、住民が戻ってくるための環境整備が不可欠であるとの意見も聞かれる。   震災後の地域の再生には、多くの課題が山積している。住民が希望を持てるような復興計画の策定と実行が求められており、地域の声に耳を傾けることが重要である。地元に寄り添った支援が進むことで、将来的には多くの人々が地域に戻り、再び活気を取り戻すことが期待される。